リスクマネジメントの視点で見る新型コロナウイルス対策2021.1
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こんにちは。
経営理念コンサルタント、金融内部監査士、リスクマネジメント協会 Certified Risk Manager、健康予防管理専門士のアキバです。
新型コロナウイルス感染症に対する医療体制が大問題になっていますね。
PCR検査結果における陽性者の数が東京、神奈川、埼玉、千葉で大きく増えた事により、一都三県の知事が西村経済再生担当大臣に緊急事態宣言を発出するように提言しました。
ワクチンに対する期待と、ファイザー製ワクチンの接種が始まってわかってきたアナフィラキシーショックといった危険な副作用例も懸念材料です。
ここ数週間はPCR検査数の伸びよりも、PCR検査における陽性率の高まりがとても気になるところで、一度下がった陽性率も2021年1月5日現在で再び13.6%まで上昇して来ています。
インフルエンザの流行するピークは東京都の発表では例年1月中旬から下旬頃となっておりますので、季節的な対策とするならば1月は自粛体制を強化した方が良さそうです。
昨年のインフルエンザ罹患者数が一時1,000分の1未満にまで減少した事を勘案すれば、新型コロナウイルス対策はライノウイルスやヒトコロナウイルス（旧型コロナウイルス）、インフルエンザよりも感染力が強いのではないかと考えておく必要がありますね。
それでもマスクや手洗いが功を奏して、インフルエンザと新型コロナウイルスのダブル流行とはならずに済んでいるのは、不幸中の幸いです。
さて、最も懸念される医療体制ですが、サイレント感染者＝無症状で濃厚接触者とはならずにPCR検査を受けないまま自己免疫力で新型コロナウイルスに打ち勝った人がどの程度市中にいらっしゃるのか？
また、これまでにPCR検査によって正式に新型コロナウイルス感染症の罹患が確定され、その後無事回復された人がどの程度市中にいらっしゃるのか？
この数が把握できれば、新たな医療体制にシフトする事も視野に入ってくるのではないかと考えております。
ちなみにこれは、横浜市立大学の研究チームによる研究結果があってこそです。
横浜市立大学の研究チームの研究結果では、新型コロナウイルス感染症に罹患された方のほとんどは6ヶ月から12ヶ月後にも新型コロナウイルスの細胞内への侵入を阻害する中和抗体を持っていた事が確認されています。
横浜市立大学研究チームの研究はまだ中間結果ではありますが、無症状や軽微な発熱程度であれば、第一波の時に感染の可能性が高いもののPCR検査も受けられなかった一部の方々のように自宅待機を中心とし、中和免疫の獲得者が増えると良いですね。
ただし、無症状者から重症化リスクの高い高齢者や呼吸器疾患、腎臓疾患、心臓疾患、血管疾患、糖尿病、高血圧症、臓器移植、免疫抑制剤、抗がん剤等の使用その他の事由により免疫機能が低下しているおそれがある方、妊婦の方へうつしてしまうリスクを排除するためには、やはり今一度、精度の高い抗体検査の導入と重症化リスクの高い方々を社会的に守る方法を考え、実践して行きたいですね。
特に今後の日本経済を考えれば、横浜市立大学研究チームの研究はとっても大切で、中和抗体を獲得した人がしっかりと経済活動を行い、国全体で重症化リスクの高い方々を守っていく社会を目指して行ければと思います。
まだ中和抗体を獲得したからといって、新型コロナウイルス感染症に罹患し重症化しないとは言い切れない状況ですが、横浜市立大学研究チームの研究と精度の高い抗体検査の開発・導入が進み、ワクチンのみに頼らない社会を目指しつつ、安全・安心・効果の高いワクチン開発も進み、ワクチンをリスクの高い方々へ優先的に接種して頂けるようになれば嬉しいですね。
いずれにしましても、キーポイントは中和抗体を持った人がどの程度存在するかを把握できるようになる事と、ワクチンバブルを目論むような人がいない事を望む2021年1月6日でございます。
それではまた。
経営理念コンサルタント、金融内部監査士、リスクマネジメント協会 Certified Risk Manager、健康予防管理専門士のアキバです。
新型コロナウイルス感染症に対する医療体制が大問題になっていますね。
PCR検査結果における陽性者の数が東京、神奈川、埼玉、千葉で大きく増えた事により、一都三県の知事が西村経済再生担当大臣に緊急事態宣言を発出するように提言しました。
ワクチンに対する期待と、ファイザー製ワクチンの接種が始まってわかってきたアナフィラキシーショックといった危険な副作用例も懸念材料です。
ここ数週間はPCR検査数の伸びよりも、PCR検査における陽性率の高まりがとても気になるところで、一度下がった陽性率も2021年1月5日現在で再び13.6%まで上昇して来ています。
インフルエンザの流行するピークは東京都の発表では例年1月中旬から下旬頃となっておりますので、季節的な対策とするならば1月は自粛体制を強化した方が良さそうです。
昨年のインフルエンザ罹患者数が一時1,000分の1未満にまで減少した事を勘案すれば、新型コロナウイルス対策はライノウイルスやヒトコロナウイルス（旧型コロナウイルス）、インフルエンザよりも感染力が強いのではないかと考えておく必要がありますね。
それでもマスクや手洗いが功を奏して、インフルエンザと新型コロナウイルスのダブル流行とはならずに済んでいるのは、不幸中の幸いです。
さて、最も懸念される医療体制ですが、サイレント感染者＝無症状で濃厚接触者とはならずにPCR検査を受けないまま自己免疫力で新型コロナウイルスに打ち勝った人がどの程度市中にいらっしゃるのか？
また、これまでにPCR検査によって正式に新型コロナウイルス感染症の罹患が確定され、その後無事回復された人がどの程度市中にいらっしゃるのか？
この数が把握できれば、新たな医療体制にシフトする事も視野に入ってくるのではないかと考えております。
ちなみにこれは、横浜市立大学の研究チームによる研究結果があってこそです。
横浜市立大学の研究チームの研究結果では、新型コロナウイルス感染症に罹患された方のほとんどは6ヶ月から12ヶ月後にも新型コロナウイルスの細胞内への侵入を阻害する中和抗体を持っていた事が確認されています。
横浜市立大学研究チームの研究はまだ中間結果ではありますが、無症状や軽微な発熱程度であれば、第一波の時に感染の可能性が高いもののPCR検査も受けられなかった一部の方々のように自宅待機を中心とし、中和免疫の獲得者が増えると良いですね。
ただし、無症状者から重症化リスクの高い高齢者や呼吸器疾患、腎臓疾患、心臓疾患、血管疾患、糖尿病、高血圧症、臓器移植、免疫抑制剤、抗がん剤等の使用その他の事由により免疫機能が低下しているおそれがある方、妊婦の方へうつしてしまうリスクを排除するためには、やはり今一度、精度の高い抗体検査の導入と重症化リスクの高い方々を社会的に守る方法を考え、実践して行きたいですね。
特に今後の日本経済を考えれば、横浜市立大学研究チームの研究はとっても大切で、中和抗体を獲得した人がしっかりと経済活動を行い、国全体で重症化リスクの高い方々を守っていく社会を目指して行ければと思います。
まだ中和抗体を獲得したからといって、新型コロナウイルス感染症に罹患し重症化しないとは言い切れない状況ですが、横浜市立大学研究チームの研究と精度の高い抗体検査の開発・導入が進み、ワクチンのみに頼らない社会を目指しつつ、安全・安心・効果の高いワクチン開発も進み、ワクチンをリスクの高い方々へ優先的に接種して頂けるようになれば嬉しいですね。
いずれにしましても、キーポイントは中和抗体を持った人がどの程度存在するかを把握できるようになる事と、ワクチンバブルを目論むような人がいない事を望む2021年1月6日でございます。
それではまた。
